企業からの課題に取り組み、
リアルな仕事を学ぶ
JSHならではのカリキュラム
企業プロジェクトとは企業の協力のもと、実際の現場で繰り返し学ぶことで実践力を身につけるプロジェクトです。
リアルな仕事の現場の考え方を通じて、即戦力となるスキルを磨きます。
戦略と方向性を決める力
戦略と方向性を決める力
相手が求める情報を的確に伝える力
Step 企業プロジェクトの流れ
企業からの課題に実践教育として取り組みます。
業界の方から直接指導を受けて、実際の現場と同じプロセスで進行します。
業界の企業や施設から新しいサービス企画や運営、商品開発などの課題をいただきます。
実際に施設を見学し、課題内容について確認します。
チームでコミュニケーションをとり企画立案を行います。
コンセプトに基づいて、プロの講師からアドバイスをもらい内容をまとめていきます。
考えたプランを企業様に提案。企画内容を相手に伝えるプレゼンテーション能力が身につきます。
実際の現場の企業様からリアルな評価をいただきます。
Case study 企業プロジェクト事例
- ザ・リッツ・カールトン大阪
- ホテルの朝食利用者アップの企画提案
ホテル朝食稼働率を上げたいという課題に対し、現場見学や実際に働かれている方の声などから、新しいアクションプランを考え、企画提案・プレゼンテーションを行いました。





- JWマリオット奈良

- 奈良市の特長を活かしたホテルへの集客プラン提案
地域の特徴を押し出してホテルへ集客することで、奈良市とホテル双方が利益を得られる施策を提案しました。



- SHIRAHAMA KEY TERRACE HOTEL SEAMORE
- ブライダルフェア内容の企画提案
ブライダルフェアの内容と集客の企画提案を行い、開催日当日の運営にも関わりました。





- カメヤマ株式会社/株式会社fico/有限会社エルランド



- 披露宴のテーブルコーディネート提案
テーマから導き出す披露宴のテーブルコーディネート提案を行う。各チームが定めたテーマに合うイメージの色からクロス、ナプキンを揃え、さらには花嫁のコーディネートや演出まですべてを考え、テーブルセッティングは正しいか、すべてがテーマに合ったものかを評価する。キャンドルを扱うカメヤマ株式会社、テーブルクロスやナプキンなどを扱う株式会社fico様、披露宴演出を扱う有限会社エルランド様の3社から評価を受ける。

- 株式会社光貴
ヴォヤージュ ドゥ ルミエール
- ペルソナ像×会場特性を
活かしたコーディネート提案「ヴォヤージュドュルミエール京都七条迎賓館」のバンケットを会場とし、光貴様から提示された新郎新婦のペルソナ像に合わせ、オリジナリティ溢れるコーディネート提案を会場にて実演。

- 株式会社バリューマネジメント

- お客様らしい結婚式の
コンセプト企画提案ターゲットの中の典型的人物としてペルソナを設定し、そこからコンセプトの提案を行う。コンセプト⇒式の場所(既存式場、屋外等)⇒1日の披露宴の流れ⇒イベント(余興含)、装飾、サービス全般を考える。

- アイ・ケイ・ケイホールディングス株式会社
キャッスルガーデンOSAKA
- ターゲットに刺さる
ブライダルフェア模擬披露宴実演提案結婚式を挙げたことがない・見たことが少ない20代に向けてIKKの理念に沿う企画で、特に<絆・繋がり>を感じるような演出や提案を盛り込み、平日でもこの会場で挙式を挙げたいと思っていただけるような感動体験を考える。

- スイスホテル南海大阪

- 新規オープンレストランの
集客アイデア提案新規開店予定のレストランについて、コンセプトやローンチの具体案を提案し、若い世代の集客を狙う。(オリエンテーションは英語で実施)

- バンヤンツリー・グループ

- 京都におけるバンヤンツリー・グループの
ブランドイメージ向上企画提案バンヤンツリー・グループが京都に展開する3店舗について、京都におけるグループのブランドイメージを向上させる集客プランを提案。

- 株式会社Kスカイ

- 空港カウンターサービス提案
国際線チェックインカウンターにおいて、よりお客様に喜んでいただけるサービスの提案を行いました。

- 四国鉄道
- 『四国まんなか千年ものがたり』プロジェクト
学生が観光列車での旅を選択するにはどうしたらいいのかという課題に対し、実際に観光列車に乗車し周辺観光地での聞き取りも行い、企画提案・プレゼンテーションを行いました。

- 大阪観光局

- 「大阪楽遊パス」の販売促進
「大阪楽遊パス」は「大阪周遊パス」の後継として2021年3月から販売され、大阪の観光業界を盛り上げる一助となるべく拡大を続けている。情勢の変化によりインバウンド観光客が減少した影響を鑑み、日本人観光客も含めてより多くの人に利用してもらうためにはどのような施策が考えられるか、マーケティング調査や各提携施設への現地調査等を通じて考察し、企画立案する。
